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◆200312KHK211A1L0247A TITLE: 大阪府教委の夜間定時制半減策について AUTHOR: 伊藤 靖幸 SOURCE: 大阪教法研ニュース 第２１１号（２００３年１２月） WORDS: 全４０字×２４７行
伊 藤 靖 幸
本年11月25日大阪府の教育委員会議が開かれ、私の勤務校である四条畷高校を含む14校の府立夜間定時制高校の2005年度からの募集停止（＝廃課程）が、正式に決定された。私にとって1995年の守口高校定時制の場合に続き、勤務校が募集停止となるのは２回目の経験である。まさに「歴史は繰り返す」のであるが、前回の削減が35校から29校への６校の削減であったのに対し、今回は29校から15校へとほぼ半減されるという大規模なものとなった。夜間定時制はいわば教育の「周縁部」であり、一般のマスコミや全日制の高校教職員の関心も必ずしも高いとは言えないが、ここでこの間の経過を振り返ってみることは無駄ではあるまい。
先ず、簡単に今回の定時制半減にいたるまでの歴史を振り返ってみよう。思えば1980年代までは、大阪府の高校教育改革の動きは鈍いものであった。当時の浅野教育長は、文部省のいう受験機会の複数化等の改革に批判的な意見を公表していた。しかしその後府教委は「バスに乗り遅れた」と判断したのか、80年代後半から大阪府でも高校改革の施策が矢継ぎ早に行なわれるようになる。こうした流れの中、夜間定時制高校については1990年に府教委は農芸高校など４校の募集停止を発表した。しかしこの時は反対運動の結果、募集停止は撤回されたのである。またこの時、１学年複数規模である夜間定時制普通科に定通併修による３年制が導入される。これは通信制桃谷高校と併修することで３年間で卒業に必要な単位を修得させる制度である。しかし大阪府の場合実際に桃谷高校に通学するのではなく、定時制の教師が兼務辞令をもらって、自校で通信制課程のスクーリングやレポート指導を行なうというシステムである。この制度については、単位の安売りであるとの批判も強い。1995年には、当時私の勤務していた守口高校等６校の普通科定時制の廃課程が決定された。府立高校の夜間定時制は35校から29校に削減されたが、この時淀川工業等近隣の工業高校に普通科が開設されており、今にして思えば今回の半減案に比べればかなりゆるやかなもであった。当該校や府高教等の反対運動は大きく盛り上がりを見せ、府弁護士会の意見書も出されたが結局６校の廃課程は強行された。この反対運動の盛り上がりもあってか、その後府は夜間定時制の削減については着手しなかった。1999年からは、「教育改革プログラム」に基づき10年計画で全日制高校の統廃合が進められていった。夜間定時制の問題よりも全日制の統廃合の方が社会的影響は大きいのであるが、裁判闘争にまで発展した高槻南高校の場合を例外として、反対運動はあまり盛り上がったとは言えない。私見であるが、統廃合の対象となった高校にはいわゆる「困難校」が多かったのがその原因であろう。「困難校」と目されていなかった高槻南では反対運動がなおさかんであることも、そうした事情を証明しているように思われる。ともあれ、いちおう全日制の削減が進みはじめると、府教委は周到に準備した上で再び定時制の削減にとりくもうとする。今回の定時制半減案の根拠を提供したのは、この間出された２つの府学校教育審議会答申である。次にこの２つの答申を見てみよう。
教育改革の推進にあたっては、先ず府学校教育審議会に諮問しその答申を待って行なうというのが常道である。前回の定時制削減の時もそうであり、今回の半減案もこの形をとっている。2001年の１月に表題のような内容で学教審に諮問が行なわれている。全日制と定時制となっているが、全日制の改革がもうすでに軌道に乗っていることからして、この諮問はかなり定時制にウエイトがあると見られる。実際に定時制部分については専門部会を置いて、別に検討しているのである。この定時制部会の部会長は解放教育で有名な池田寛氏（阪大人間科学部）であり他にも人権派と目される学者がいて、私としては実のところ定時制改革についてどのような答申になるのか若干期待していた部分もあった。しかし結局のところ、答申の内容は当初予想されていたのと同様なものであった。組合代表（高教組・府高教）と目されている人も入っていたのであるが、一部に反対意見があっても大筋は事務局の筋書きどおりに進むものようである。それではいったいこういう審議会に参加する「良心的な」学者・組合代表の役割は何なのだろうか。皮肉に言ってしまえばこんな学者や組合も入って決定したのだから妥当な内容であるという言い訳に使われるだけではないのか。理論的には審議会に残って少しでも答申を良い方向に持っていくよう努力する道と、審議会の欺瞞性を批判して委員を辞職する道が考えられるが、まあ後者の道を期待するのは無理というものだろうが。
それでは答申の定時制改革部分の内容を振り返ってみよう。今にして思えばこの答申の内容がそのまま今回の計画案に反映されている事に改めて驚かされる。まずは現状の分析で定時制希望者進路希望調査の段階では０．８％だが実際の入学者は２．４％であることまた約６割の生徒が全日制を受験しているという事実が指摘されている。次に就労していない生徒が増加しており、その形も正社員は少なくパート・アルバイトが中心である事、また留年・中退する生徒が多い事が指摘されている。確かにこれらの点は事実ではある。これらの事実を踏まえて、今後のあり方につき答申は次のような方向を示す。夜間定時制は勤労学生等「夜間」に学ぶことを希望する生徒の就学の場に特化すべきである。「昼間の高校」の枠組みを質量ともに増大して夜間定時制を削減せよというわけである。ここから多部制単位制高校（クリエイティブスクール）を作って夜間定時制を半減するという今回の案が出てきたわけである。さらに答申は多くの定時制で行なわれている高卒編入や聴講制度等は高校の本来の役割ではないと言い放つ。そして教育システムとしては「単位制」・「２学期制」が望ましいとし、ホームルーム活動・学校行事も充実させるとする。また総合学科の設置も検討すべきとし、１学年は複数学級が望ましいと述べる。ここのところで、「学級定員の削減が必要との意見もあった」と一言添えられているのだがこの部分のみ府教委の削減案では無視されている。さらに授業開始時間の繰り下げ・学校間ネットワークなどの工夫も必要とされている。この部分も府教委案に反映されている。
2003年春には工業高校についての答申も出された。95年の改編では結果的に工業高校の定時制が多く残ったが、今回は工業高校について改めて答申を出し、工業高校が改編の対象である事を示していたのである。ここでも定時制関連の部分をまとめてみよう。現状として、まず府立の工業高校12校全部に定時制が併設されている事実が述べられている。つまり全日制に比べ、定時制では工業高校の割合が高いということである。前回の改編の結果、工業高校が多く残ったせいもあるがもともと定時制には工業高校が多かったこともある。また工業高校の方が普通高校に比べて定員の充足率が低い。しかも生徒実態アンケートによれば、生徒は必ずしも工業科を志望して入学したのではなく、近くの定時制がたまたま工業高校であった場合が多いとする。そして数年前から定時制工業高校では、学科にこだわらない総合募集が行なわれている事実をあげる。以上を受けて、今後のあり方としては、上述の答申と同じく「昼間の高校」の受け入れ枠を拡大して、定時制については適正規模・適正配置に再編すると述べる。そして学科にこだわらない複合的な学習を行なうために、工業の定時制は「総合学科」に改編するというのである。この提言もそのまま府教委案に取り入れられている。
府教委は上記の２つの学教審答申を受け、「府立学校特色づくり・再編整備計画（全体計画）」（トータルプラン）素案を2003年６月に発表した。その後府はパブリック・オピニオンを公募したがその中身は定時制削減反対の意見が圧倒的であった。しかし府はそうした意見に全く耳を傾けることなく2003年８月26日に素案に具体的な学校名を入れた「全体計画・平成15年度実施対象校」案を発表した。８月の下旬教育委員会議でこの案が審議されたのだが、マスコミでも報道されているようにこの時３人の委員から「不適切な発言」があった。11月の正式決定時の会議での意見からすると、結局この３人は８月の段階では決定的に定時制の現状を知らなかったのだなあと思う。そういう認識で定時制半減というような重大な事を決定されたのではたまったものではない。この３人の内熊谷教育委員長と津田委員は教育委員を辞任されたそうである。もちろん良心的な委員として府教委事務局に抗議して辞任したのではないのだろうが。冗談はさておきトータルプランの内容を見ておこう。
１） 29校から15校へほぼ半減
上記学教審の答申どおり、夜間定時制は夜間に学びたい生徒に特化する。すると６割の生徒が昼間を志望していたので、夜間定時制の志望者は半減するはずである。そこで新たに５校のクリエイティブスクール（多部制単位制高校）を新設する。（と言ってもすべて改編だが）そこで、定時制の学校数は削減しないで小規模化することも考えられるが、学教審が言うように１学年複数学級あることが望ましいので、学校数を半減することにしたというのである。その結果以前は定時制の通学時間は30分〜40分としていたが、今回は通学時間１時間でほぼ府内全域をカバーできるように適正配置を行なったという。
２） 残った夜間定時制高校の教育システム
さて、つぶされる学校の問題もさることながら、残った夜間定時制についても今回の府教委案は大きな改編を迫っている。夜間定時制はすべて単位制・２学期制にし、夜間の工業科はすべて総合学科に改編するというのである。しかも通学時間が１時間と延長されるので始業時間を遅くして午後６時とするという。となると普通に考えると終業時間が９時30分になってしまって、生徒に大きな負担が生じてしまう。終業時間をどうするのかや授業時間を40分にしていいのかについては、府教委は今のところは確たる指針を示していない。また単位の修得を支援するために休業日の授業の実施を検討し、クリエイティブスクールと学校間ネットワークを形成させるという。またこれはごく最近組合筋から明らかになったことだが、府教委は残存校の給食をすべてデリバリー方式にするつもりのようである。定時制には学校給食があり、その内容にはパンと牛乳だけの無償の補食給食と有償の完全給食あった。完全給食の方が教育的にも栄養的にも勝れているのだが、有償であり給食をとらない生徒は何も食べられなくなるので補食給食にしている高校も多かった。ところが最近従来の自校調理方式の完全給食は費用がかかりすぎるということで、完全給食校はすべてデリバリー給食にされてしまったのである。デリバリー給食とはつまり仕出し弁当方式の給食である。たしかに費用は安いのであるが、生徒の評判はもうひとつ芳しくなく、一部の高校では給食を取る生徒が極端に減ってきている情況がある。それなのに、府教委は残る高校はすべてこのデリバリーにするというのである。
このような府教委案について、私は基本的に３つの問題があると考えている。
１） クリエイティブ・スクールは夜間定時制のニーズを代替できるか？
まず第一に府教委が言うように、本当にクリエイティブスクールができれば夜間定時制の志願者が半減するのかという点である。確かにこれまで定時制に来ていた生徒の約６割が、全日制を受験していたのは事実である。しかし本当に府教委の言うとおりになるかはかなり疑問がある。実は本年度からは全定同時入試となったのだが、府教委の言うとおりならばこの全定同時の入試では定時制の志願者は４割になるはずである。しかし結果はこの定時制の１回目の入試でほぼ定員の７割以上の生徒が志願していたのである。またクリエイティブスクールは現在咲洲高校が１校開校したばかりで、同校についてもまだ十分に総括ができている段階では無い。この段階でクリエイティブスクールに夜間定時制に来ていた生徒が半数以上流れると判断するのは、余りに性急な話ではないか。私はクリエイティブスクールの開校に反対するものではない。クリエイティブスクールを作るから、すぐに定時制を半減するということに疑問を呈しているのである。夜間定時制が中長期的には削減されていくことも当然のことである。府教委は自分たちの見通しに自信があるのなら何もあわてて定時制を半減させなくても良いはずではないか。想定どおりに定時制の志願者が４割に成っていけば、府教委自身が以前作った募集停止の基準にしたがって志願者の少ないところから粛々と廃課程にしていけば良いだけの話である。財政上の理由はあるとは言えなぜこんなに有無を言わさず廃課程を強行しなければならないのだろうか？
２） 今回の夜間定時制の配置は適正と言えるか？
仮に夜間定時制をどうしても半減しなければならないとして、今回の削減案は客観的に適正な配置になっているといえるのだろうか。断じてそうではない。以前の35校から29校への削減に比べ、今回はほぼ半減なのだから生徒への影響は格段に大きい。したがって、残った高校の配置は慎重の上にも慎重に検討されねばならなかったはずである。しかし、誰が見ても不均等・不適切な配置がまかり通っている。府立高校だけをみても一方で近隣に２校の定時制が残った地域があるのに、片町線沿線には１校の定時制も残らなかった。大阪市立高校等を考慮に入れるとさらに偏在が際立つ。地域が広く交通も不便な第４学区に１校だけで、大阪市域で地域も狭く交通も比較的便利な第３学区には５校も定時制があるのである。生徒は府立高校だから市立高校だからと区別して定時制高校に志願するのではない。したがって当然府教委は大阪市教委等と十分協議して、大阪府全体の定時制の配置を検討すべきであろう。しかしそうした形跡はない。府教委が出している再配置定時制の通学エリアという資料には、残った定時制高校から自転車通学・電車通学可能なエリアが示されている。それを見るだけで、大阪市内部分に厚く周辺部に空白が多い今回の「再配置」の偏りがわかるが、ここでも大阪市立高校等は入っていない。市立高校を入れれば市内部分はもっと真っ黒になってしまうのである。大阪市と府が微妙な関係に有る事はよく知られているが、そうした対立のために府下の定時制志願者が犠牲になるのは全くのお門違いであろう。
３） 残存夜間定時制の形態について
さらに今回の改編案の問題点は、残った夜間定時制高校のあり方に関してである。案ではすべての夜間定時制を単位制・２学期制にするとしている。これはもちろん学教審の答申に基づいているのであるが、私は一律にすべての夜間定時制に単位制・２学期制を導入する事には全く賛成できない。独立校で３部制をとる市立中央高校のようなケースはともかく、全日制に併設されている通常の規模の府立の夜間定時制が単位制になったところで単位制の本来のメリットは実現できない。多彩な教科・科目の中から。個々の生徒の興味・関心によってアラカルト方式で履修科目を選択できることが単位制のメリットと私は考えるのだが、４年間で76単位しか履修できずそのうち74単位を修得しなければ卒業できない夜間定時制においてそのようなメリットは全く期待できない。それどころか、定時制の現場ではともかく授業を受けさせることが第一の課題なのだが、通常単位制では授業を受けなくてもよい生徒がいることになり、生徒指導上の困難が生じる。また単位制になれば確かに留年は無くなるのだが、だからといって全員が卒業できるわけではなく、１年で留年するか卒業できない生徒がたまっていくかの違いでしかない。現に、今回の案と同じような形で単位制を実施している京都府立桃山高校を最近訪れる機会があったが、同校は確かに看板は単位制であるが、学年制と変わらない運用を行なっており、実質上留年制度も存在していた。ちょうど今回の改編と同様に、京都府教委が同校ほか１校に単位制を取ることを強制したのであるが、結局同校の教職員は従来の学年制と余り変わらない形を選んだのである。ただ、改編にあたって教職員の数はかなり優遇されており、単位制になったメリットはそのような教職員の配置が可能になったことだという教務部長の話が印象的であった。今回の大阪府の改編の場合もクリエイティブスクールの夜間を除いては、桃山高校のような形にならざるを得ないのではなかろうか。ただし、大阪の場合は全校に強制しているため教職員数の優遇は余り期待できないのである。
２学期制については、単位制とは異なり導入したい学校は導入すればよいと思うが、どうしてすべての定時制を２学期制にしなければならないのかわからない。また学校間ネットワークの形成と言うのはたやすいが、現在学校間連携が実施されているのはごく一部の学校にとどまっていることを考えれば、なかなか実現は難しいのではないか。今回の府教委案はデリバリーにしても、単位制にしろ２学期制にしろ始業時間にしろなぜ一律にすべての定時制に押しつけねばならないのか大いに疑問である。
削減案は11月25日の教育委員会議で正式決定された。しかし今回の場合は１年の周知期間を置いているため、廃課程となる学校が実際に募集停止を行なうのは2005年度からである。世論の盛り上がり次第では、削減案の全面撤回は無理としても一部修正は十分有りうることだと考えられる。しかし残念ながら、マスコミ等の世論の盛り上がりは未だ府教委を動かす所までは至っていないのが実情である。今回の削減案は前回の時よりも問題が多いのにもかかわらず、私見では今回の方が盛り上がっていない気がする。全日制高校の統廃合が続き、もはや統廃合に慣れてしまったのだろうか。私としては全日制の20校をつぶすのより、定時制を半減する方が大きな問題だと考えるのであるが。
最後に、２度も勤務校をつぶされて頭にきた末の「下司のかんぐり」と考えてもらって良いのだが、頭から離れない疑念を述べておく。一点は今回の再配置案ではＪＲ片町線沿線の定時制が壊滅しており、阪和線沿線もかなり手薄くなっている。この２線の沿線に私立の単位制高校があるのは偶然なのだろうか。もう一点は現教育長の竹内氏にかかわる。氏は四条畷高校の同窓生で同窓会の理事をされている。四条畷高校は今年の11月創立百周年の式典を行なった。余談ではあるが、明治憲法時代の旧制中学と新制高校を通算して周年記念行事を公費で行なうことには問題があると思う。北野高校では現在も戦前から通算して130期生等と呼んでいるそうであるが、言語道断と私は思う。もっともこの教育長は 「楠公精神」を肯定するエッセイを公表しているから、彼にとって戦前の教育から通算することには何の問題も無いのだろうが。さて本題に戻って百周年の祝賀会で、来賓の府教育センター所長の馬越氏は教育長が同窓生の四条畷高校は盤石であるといった発言をなさっていた。私は内心「定時制が廃課程になって何が盤石か」とつっこんでいたのだが、後で良く考えてみると、竹内教育長は自らの母校がエルハイスクールとして発展するためには、邪魔な定時制を廃課程にしようと考えたのではないかという疑念が生じた。ごく近くに市立中央高校があり近隣に定時制が多い大手前が再配置校になり、沿線に定時制が壊滅する四条畷と城東工業が廃課程になる理由はそんなことしか考えられないではないか。もちろんこれは私の邪推であって欲しい。しかし、馬越氏の発言自体が教育長が同窓生であれば教育委員会が有利な決定を下すというような公私混同をまねく発言ではないのか。府教委がこのあまりにも不均衡な再配置について納得のいく説明を与えないから、このような推測が出てくるのである。府教委は最低限どうしてこのような配置になったのか、それなりに納得できる説明をすべきであろう。
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